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収入の最大瞬間風速に生活基準を合わせてはいけない簡単な理由

はじめに

年収が上がると、つい「もっといいくらしをしたい」と思ってしまうものです。 ボーナスが入ったら、つい散財したくなる――そんな気持ち、誰にでもありますよね。

しかし、最大瞬間風速(この記事では「一時的に高くなった年収」を指します。)に合わせて生活を変えることは、とても危険です。


なぜ最大瞬間風速に合わせてはいけないのか

会社員であれば、基本的に給料は毎月安定して支払われます。 しかし、誰にでも「突然のリスク」は訪れます。

・大病やけがで長期休職を下される

・リストラや会社経営悪化で給料が大幅カット

・家庭の事情で働き方を変えなければならない

こういったリスクを考えずに、「今の年収なら大丈夫」と生活費を上げてしまうと、いざという時に身動きが取れなくなります。

もちろん、会社員だけでなく、公務員も「安泰」とは言い切れない時代に入っています。


安定した生活のための鉄則

生活基準は、「年収の最大瞬間風速」ではなく、最低ラインに合わせるべきです。

例えば:

  1. 急に収入が減った時、最低限確保できる取得(失業保険、バイト代etc)

こういった「最悪シナリオ」を基準に生活計画を立てておくと、リスクに強い家計になります。

(例)過去3年の平均年収で計算する

例えば、最近の年収が

• 2022年:430万円

• 2023年:450万円

• 2024年:650万円(たまたま成果が出てボーナス大幅アップ)

だったとしましょう。この場合、

(430 + 450 + 650)÷ 3 = 510万円

が「過去3年の平均年収」です。

➔ つまり、2024年の650万円を基準に生活を立てるのではなく、510万円の収入を基準にして生活設計をするのが安全、ということです。場合によっては2024年の650万円を外れ値として、平均の計算に入れないのも一つの手になります。

(例)急に収入が減った時、最低限確保できる取得


もしも収入が途絶えた場合、次に頼れるのは

・失業保険(雇用保険)

• アルバイト・副業で稼げる最低ラインの収入

• 社会保障(生活保護など)

などです。

たとえば会社を辞めた場合、雇用保険の給付額はだいたい退職前6ヶ月の平均賃金日額の50%~80%程度

仮に退職前の月給が30万円なら、失業保険で受け取れるのは月約15万~20万円くらい、というイメージです。

➔ つまり、最悪このレベル(月15万~20万円)の生活水準に下げても生きていけるような家計設計を意識し、無理に生活水準を上げすぎないことが重要です。


まとめ

どんなに順調に見える時でも、未来は誰にも分かりません。

収入が一時的に上がったからといって生活レベルを上げるのは、未来の自分を苦しめることになりかねません。

「本当に今の生活準を守れるのか?」を出発点として、地に足のついたくらしを続けていった方がいいでしょう。